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土壌環境
 土地の売却および改変を行なう場合には土壌汚染調査、対策、浄化が必要となることがあります。当社は総合建設コンサルタントとして現在まで培った地質調査技術をベースに、地質を理解したジオドクターが、今後の浄化の方向性を予測しながら調査を計画・提案・実施し、その結果から最適な浄化方法を提案いたします。


次のようなお悩みをお持ちの方に、私たちジオドクターがお答えいたします。

  ・ 工場を閉鎖して売却する予定だが、土壌汚染が心配
  ・ 土地を購入する予定であるが、過去の土地利用状況が心配
  不動産鑑定評価および競売評価に土壌汚染が関係するのかわからない
  ・ 当社は万全なのだけれど、隣接する工場からのもらい汚染が心配
  ・ 専門家に相談したいが、秘密が漏れるのが心配
  リスク管理をしたいが、方法がわからない
  ・ 何を基準に業者選定をすればよいのかわからない
  ・ 調査をしたいが、コストをおさえたい

業者選定の基準は何?

 土壌汚染調査・対策を行う会社に必要なものは、「汚染状況を正確に理解し、短時間で効果を得られる技術を提案、実行する能力」です。そのためにも「汚染原因を究明する調査技術」が必要です。



改正土壌汚染調査対策資料

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土壌汚染対策資料

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■ 目 次
・土壌汚染対策法の概要
・土壌汚染状況調査の契機
・土壌汚染状況調査
・分解生成物の位置づけの明確化
・土地の種類と当該土地の汚染原因(自然由来)による
 形質変更届の該当性
・要措置区域等に指定される土地の運用基準
 (地下水汚染の場合)
・要措置区域等における土地の形質の変更に係る
 施工方法の基準
・形質変更時の工法例
・認定調査の流れ
・要措置区域内への搬入土壌の品質管理方法の要件
・汚染土壌の処理
・汚染土壌処理業に関する事項
 (現在の汚染土壌処理施設における処理可能な
  特定有害物質)
・汚染土壌の運搬に関する基準
・対策工事の一例
・土壌汚染対策法に係る基準
・要措置区域の汚染除去等の措置

■ 概 要
 このパンフレットでは、土壌汚染対策法のしくみや調査内容および対応策について説明しています。
(※本パンフレットは、改正土壌汚染対策法2019年4月1日施行内容に対応済)

★土壌汚染対策法とは?
 
 土地の土壌汚染を見つけるための調査や、汚染が見つかった時にその汚染によって私たちの健康に悪い影響が生じないように土壌汚染のある土地の適切な管理の仕方について定めている法律です。
(環境省 『土壌汚染対策法のしくみ』パンフレットより)
 
<法改正の歩み>  



※一部改正法の概要は、
こちらをご覧ください。

土壌汚染対策法を遵守するにおいて、複雑な部分もございます。
本パンフレットをお手元に置いていただき、ご参考にして下さい。
お困り事やご相談などございましたら、弊社までお問い合わせ下さい。
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